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BtoB の購買担当者は AI で比べている:調査と売り手の備え

米国などの BtoB 購買担当者 1,076 人への調査で、AI チャットボットが「候補リストに最も影響する情報源」になりました(G2・2026 年)。69% は AI の助言で別のベンダーを選んだと答えています。調査の中身と、売り手が確かめるべきことを整理します。

この記事の要点

  • 海外の調査では、BtoB の購買担当者の 51% が、Google より先に AI で調べ始めることが多いと答え、AI は候補リストに最も影響する情報源になりました
  • AI が並べる候補は、売り手が「競合」だと思っている相手と一致しません。当方の実測では、回答の 94% に、登録していなかったサービスが挙がっていました
  • 売り手が確かめるべきなのは、見込み客の聞き方で AI に質問したとき、自社が候補に入るか、どう説明されるかです

BtoB の購買担当者は、どのくらい AI を使っているのですか?

ソフトウェアのレビューサイトを運営する G2 が、2026 年 4 月に購買行動の調査を公表しています。

項目内容
対象北米・欧州・アジア太平洋の BtoB の意思決定者 1,076 人
時期2026 年 3 月
見たもの結果
ソフトウェアを調べ始めるとき、Google より AI チャットボットを使うことが多い51% (2025 年 4 月の調査では 29%)
ソフトウェアの調査に AI チャットボットを使っている71%
AI の助言をもとに、別のベンダーを選んだことがある69%
知らなかったベンダーから購入したことがある33%
AI に名前を挙げられたベンダーを、より好意的に見る85%
最も信頼できる材料として、レビューサイトの引用を挙げた45%

G2 は、AI チャットボットが候補リストに最も影響する情報源になったとしています。海外のソフトウェア購買の調査で、回答は自己申告です。日本のすべての業種に同じ割合が当てはまるわけではありませんが、候補を絞る場所が、検索結果や展示会から AI の答えへ広がっていることは読み取れます。

国内でも、生成 AI サービスを使ったことがある個人は 58.8% になりました(総務省 令和 8 年版情報通信白書・2026 年 7 月公表)。

AI が並べる候補は、売り手が思う競合と同じですか?

同じではありません。当方は、競合 3 つを登録したうえで AI の答えを測り、実際に挙がった名前をすべて拾いました。

見たもの結果
登録外のサービスが 1 つ以上挙がった回225 回中 212 回(94%)
最も優先して勧められたのが登録外のサービスだった回225 回中 79 回(35%)
登録していなかったサービスのうち、1 位率で対象サービスを上回ったもの1 つ

売り手が商談で当たる相手と、AI が並べて勧める相手は違う、ということです。詳しくは LLMO の競合分析:登録した競合の外に何がいるか にまとめました。

売り手は、何を確かめればいいですか?

確かめること方法理由
社名を含まない質問で、自社が候補に入るか「◯◯のツールでおすすめは?」「中堅企業向けの◯◯は?」などを、3 回ずつ複数の AI に投げる候補リストに入る入口
自社がどう説明されるか「(自社)の評判は?」「(自社)と(競合)の違いは?」を投げ、原文を残す候補に入ったあとの評価(自社の評判を AI はどう答えるか)
AI が何を根拠にしているか検索をする AI で、引用元を書き出すどこに載れば候補に入りうるかの手がかり
誰と並べられているか答えに挙がった名前をすべて拾う見落としていた比較相手が分かる

G2 の調査で、レビューサイトの引用が最も信頼できる材料に挙げられたことは、当方の実測で AI の根拠の大半が第三者の比較記事だった(10 件中 8 件)ことと同じ方向を向いています(AI の引用元、10 件中 8 件は第三者の比較記事だった)。比較サイト・レビューサイトでの載り方は、LLMO の比較メディア掲載:どのサイトを選ぶか で扱いました。

レビューを集めるときは、対価を条件にしないことが前提です。割引やギフトと引き換えに高評価を依頼するなどのやり方は、ステルスマーケティング規制(景品表示法・2023 年 10 月〜)の対象となりえ、措置命令の対象です。内容によっては優良誤認として課徴金もありえます。

主張根拠の強さ根拠
BtoB の購買で、AI は候補の絞り込みに影響している○ 有力G2 の調査(海外・ソフトウェア購買・自己申告)
AI が並べる候補は、売り手が決めた競合と一致しない◎ 実証当方の実測(回答の 94% に登録外)
AI の根拠の大半は、第三者の比較・レビューの情報◎ 実証当方の実測(1 問・1 回分の 10 件)
日本の BtoB でも、半数が AI で調べ始めている△ 仮説国内で同じ方法の公開データは見当たらない

根拠の強さは、◎ 実証(当方の実測、または複数の独立した調査が同じ結論)/○ 有力/△ 仮説/✕ 否定されつつある、の 4 段階で示しています。

※ 外部の調査の内容は、記載した発表時点のものであり、当方が独自に検証したものではありません。

よくある質問

自社の業界でも、買い手は AI を使っていますか?

業界によって違うため、既存の顧客や商談相手に「比較するときに AI を使ったか」を直接聞くのが確実です。問い合わせフォームの「どこで知りましたか」に AI の選択肢を加えるのも手軽です。

営業資料やサイトを、AI 向けに書き直すべきですか?

AI 向けだけに書き直す必要はありません。Google も、AI のために内容を細切れにしたり書き直したりする必要はないと説明しています。そのうえで、何に強いのか、どんな顧客向けか、価格の目安を、はっきり書いておくことは、人にも AI にも役立ちます。

どこから始めればいいですか?

見込み客が実際に打ちそうな、社名を含まない質問を 10 本つくり、1 つの AI に 3 回ずつ投げることから始めてください。手順は LLMO 計測の方法:AI 検索での見え方を無料で測る にまとめました。

計測条件と免責

本ページに記載した数値は、明記した計測条件(エンジン・モデル・反復回数・実施日)のもとで観測された結果です。 生成 AI の回答は継続的に変動するため、同じ条件で再計測しても同一の結果になるとは限らず、将来の結果を保証するものではありません。 また本ページは、特定の施策によって出現率・順位が向上することを保証するものではありません。

法規制に関する記述は、公表されている運用基準にもとづく一般的な整理であり、法的助言ではありません。個別の判断は専門家にご確認ください。

本ページに登場する計測対象・競合は、特に断りのない限り社名を伏せています。特定の企業・サービスを推奨または批判する意図はありません。